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スキージャンプ 五輪前最後のW杯 丸山希が2位 2戦連続の表彰台
速報

スキージャンプ 五輪前最後のW杯 丸山希が2位 2戦連続の表彰台

ミラノ・コルティナオリンピック前最後のスキージャンプ女子のワールドカップで、丸山希選手が2戦連続の表彰台となる2位に入り、メダル獲得に向けて弾みをつけました。

スポーツ NHK
2026年02月02日
井ノ原快彦　かつて言い合いになった女性アナ　豹変ぶり振り返り「こんな感じになるんだと思って…」

井ノ原快彦　かつて言い合いになった女性アナ　豹変ぶり振り返り「こんな感じになるんだと思って…」

　「20th　Century」井ノ原快彦（49）が26日放送のTBS系「櫻井・有吉THE夜会」（木曜後9・00）にVTR出演。過去に、言い合いになった女性アナウンサーを告白した。 　この日の放送では、2010年3月末から2018年3月までの8年間、NHK「あさイチ」で共にメインキャスターを務めたフリーアナウンサー・有働由美子と、神奈川・溝の口で“サシ飲み”する様子が放送された。 　1軒目に訪れたのは、井ノ原が常連として通う立ち飲みチェーン店。料理を楽しむ中、井ノ原は「有働さんとさ、ケンカじゃないんだけど、言い合いになったことあったよね？あのとき“言い合いになるとこうなるんだ”って思った」と切り出した。 　有働は「そんなことあったな～」と笑いながらも、「なんだっけ？」と内容までは覚えていない様子。それに対し、井ノ原は「（言い合いになると、有働は）急に“知らない”みたいな、“はぁ？”って感じになるんだよ」と、有働のリアクションをモノマネを交えてぶっちゃけた。 　これには有働も大笑いしながら、「たぶんそれ、歴代彼氏もみんな知らないかも。その手前で別れちゃう」と告白。井ノ原とは本音でぶつかり合える特別な関係だったことをうかがわせた。

文化・エンタメ スポーツニッポン
2246年01月01日
中国、デジタル人民元に利息付与　越境決済で「非ドル」拡大狙う

中国、デジタル人民元に利息付与　越境決済で「非ドル」拡大狙う

中国国営中央テレビ（CCTV）によると、世界の中銀デジタル通貨で利息を付与するのは初めてという。欧州中央銀行（ECB）が2029年にも発行する予定の「デジタルユ...

国際 日経新聞
2026年02月02日
インド、インフラ投資で成長底上げ　26年度予算案で米関税に対抗

インド、インフラ投資で成長底上げ　26年度予算案で米関税に対抗

歳出総額は6%増の53兆4731億ルピーとした。インドはトランプ米政権との貿易交渉が難航し、25年8月に対米輸出品に計50%の関...

国際 日経新聞
2026年02月02日
衆議院選挙2026

衆議院選挙2026

与野党が食品の消費税率ゼロを掲げており、2026年度内に実現する可能性がある。スーパーや青果店で飲食料品の価格は8%分下がるのか。 「原料調達から店舗販売までのサプライチェーン（供給網）の中で、減税に対応できない企業が出てくる可能性がある」。食品スーパーを運営する、さえきセルバホールディングス（東京都国立市）の佐伯行彦社長はこう予測する。 消費税の実務に詳しい菊池典明税理士も「きれいに8%分下がる可能性は低い」とみる。2人の見解は消費税の納税の仕組みが関係している。 例えば税込みで216円の緑茶飲料の場合、消費者は16円の消費税をスーパーなど店側に払う。店はこの16円を納税するわけではない。メーカーからの仕入れ額が税込みで108円なら、その消費税分8円を差し引いて8円だけ納税する。メーカーも同様に茶葉農家からの仕入れにかかる消費税を控除し納める。 大ざっぱにいえば消費者の払った税を各流通段階の事業者が分担して納める。各事業者がそれぞれ売値を決めるため、流通に関わる全ての事業者が8%分下げるとは限らないのがポイントだ。 食品を売るためのコストは原材料の仕入れ代だけではない。包装材や人件費、店舗の賃借料なども考える必要がある。供給網の中のある事業者が「減税により納税せずに済むお金を、高止まりする人件費や他の経費に少し充ててしまおう」と考えれば、最終価格の値下げを妨げる要因になる。 税の調整により最終の利益が変わらなくても、値下げで短期的に現金収入が減るデメリットもある。事業者が値下げをためらう理由になり得る。 ドイツは20年7月から半年間、新型コロナウイルス危機の対応で付加価値税の標準税率を19%から16%、食料品などの軽減税率を7%から5%に下げた。同国の研究機関CESifoの報告書によると、スーパーの店頭価格の下げ幅は減税分の7割ほどにとどまった。 再増税の際に価格が元に戻りきらないことも明らかになった。減税による消費者への恩恵が薄く残る可能性がある一方、事業者が再値上げに苦労することもあり得そうだ。全国展開する大手スーパーの関係者は「税率を戻したときの売り上げの反動減も大きくなるだろう」と懸念する。 公開討論会などで国民民主党の玉木雄一郎代表が問題提起する「8%の減税は非課税取引か免税取引か」という点でも値下げ効果は分かれそうだ。両者を比べると食料品以外の売り上げや間接コストに対して、免税取引の方が仕入れに関する税額控除を多くできる可能性が高く、手もとに値下げ原資が残りやすい。 こうした詳細な制度設計も店頭価格がどれくらい下がるかを左右する。 （編集委員　中島裕介、原欣宏）

経済 日経新聞
2026年02月02日
介護保険制度は公費負担6割に引き上げを　結城康博氏

介護保険制度は公費負担6割に引き上げを　結城康博氏

2027年度に実施予定の介護保険制度の改正に向け、社会保障審議会（厚生労働相の諮問機関）の介護保険部会が25年12月に改革案をまとめた。同制度には所得が一定以上の人にサービス利用料の2割の自己負担を求める仕組みがあるが、9割超の人は1割負担である。25年内の結論を目指して2割...

経済 日経新聞
2026年02月02日
教育無償化の効果と課題（4）私立高校実質無償化の経緯

教育無償化の効果と課題（4）私立高校実質無償化の経緯

私立高校に対する公的支援は、2010年度の公立高校無償化と同時に新設された高等学校就学支援金制度より始まりました。当初は、公立高校の授業料相当額である年額11万8800円が所得制限なく一律に支給され、私立高校については年収590万円未満の世帯に対して加算支給が行われていました。 その後、制度は2度の大きな改正がありました。まず14年度の制度改正で、世帯収入910万円未満を支給対象とする所得制限を...

経済 日経新聞
2026年02月02日
櫻坂46藤吉夏鈴、2度目のシングル表題曲センター決定「背中を見せていけたら」　四期生…

櫻坂46藤吉夏鈴、2度目のシングル表題曲センター決定「背中を見せていけたら」　四期生…

櫻坂46が3月11日にリリースする14thシングル「The growing up train」のフォーメーションが、1日深夜放送のテレビ東京『そこ曲がったら、櫻坂？』で発表された。二期生の藤吉夏鈴がセンターを務めることが決定した。 【撮り下ろし写真】ソロカットも！まるで姉妹のような櫻坂46メンバー 藤吉は6thシングル「Start over!」以来、今作で2度目のシングル表題曲センターに抜てき。センター経験のある的野美青と田村保乃がフロントで脇を固める。また今作から四期生が初の選抜入りを果たし、佐藤愛桜、山川宇衣、浅井恋乃未の3人が選抜入りした。 藤吉は番組内のインタビューで「四期生の子たちも今回から選抜に入ってくれているので、私も先輩として背中を見せていけたらと思っていますし、メンバーみんなでいいシングルを作れるように頑張っていきます」と意気込みを語っている。 ■櫻坂46 14thシングル「The growing up train」フォーメーション 3列目：中嶋優月、向井純葉、松田里奈、佐藤愛桜、守屋麗奈、山下瞳月、谷口愛季 2列目：大園玲、山崎天（崎＝たつさき）、山川宇衣、浅井恋乃未、森田ひかる、村井優 1列目：的野美青、藤吉夏鈴、田村保乃

文化・エンタメ 産経新聞
2026年02月02日
宰相たる者の資質　野田佳彦氏にあるのか　重要政策大転換、問われる中道　櫻井よしこ

宰相たる者の資質　野田佳彦氏にあるのか　重要政策大転換、問われる中道　櫻井よしこ

まもなくわが国は、高市早苗首相（自民党総裁）か中道改革連合の野田佳彦共同代表のどちらかを次期宰相に選ぶ。 高市氏の価値観および政策は明確だ。経済成長を促す責任ある積極財政、情報力を高める「国家情報局」創設、安全保障強化の国防予算増額。新たな発想で国力を強化し、国民生活を守り抜くというものだ。 他方、野田氏の発言や中道の綱領からは明確な国家像が見えてこない。「党勢が弱くなった両党が一緒になったと揶揄（やゆ）されないように」。公明党と中道を立ち上げた立憲民主党の関係者の発言が、新党結成の真実を物語っていまいか。野田氏は「中道を野党として分厚くしていく好機」と述べたが、これでは新党結成が当面の党勢回復が主目的で政権奪取は考えていないとも受け止められる。どんな国造りを目指すのか鮮明でないのも無理はない。 急ごしらえであるが故に公明と立民は政策の根本的相違を埋め切れないまま、立民が公明の要求を受け入れて中道が生まれた。立民は安保や原発など基本政策を党内議論もほとんどないまま大きく転換させた。本来なら支持者らに明確な説明が必要だが、立民内では「共通の大きな話だけ書いて、原発や安保などは決め打ちせずに濁してほしい」との要望があったとも聞く。 有権者に真実を伝えないでおこうというのか。安保やエネルギーなどの重要案件で急に政策を変えたとはいえないから、隠したとみられかねない。 立民の安住淳氏は公明の西田実仁氏とともに中道創設の記者会見に臨み、安保法制は事実上合憲だとの考えを示した。また、立民は米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の名護市辺野古移設に反対姿勢を示してきたが、安住氏は「政権与党になったとき、辺野古への移設工事に反対というわけにはいかない」と容認した。

政治 産経新聞
2026年02月02日
青森県、大雪で自衛隊に災害派遣要請　高齢者世帯の除雪支援へ

青森県、大雪で自衛隊に災害派遣要請　高齢者世帯の除雪支援へ

青森県は1日夜、大雪のため自衛隊に災害派遣を要請した。青森市で1人暮らしをする高齢者世帯などが対象で、緊急的に屋根の除雪作業に当たる。自力で除雪が難しい世帯を調べるため、情報収集も進める。

社会 産経新聞
2026年02月02日
ロシア高官、王毅中国外相と会談で「日本の軍事化注視」と発言

ロシア高官、王毅中国外相と会談で「日本の軍事化注視」と発言

ロシアのショイグ安全保障会議書記は1日、中国の王毅外相と北京で会談し「日本で進められている軍事化政策を注視している」と述べた。台湾問題を巡る「一つの中国」政策を引き続き支持するとも表明した。タス通信が伝えた。 ショイグ氏は、国連、主要新興国で構成するBRICS、上海協力機構（SCO）などの枠組みの中で「外交政策において中国政府と連携を強化する用意がある」と強調。「多極的な世界秩序の確立と、ユーラシア全域の安全保障体制の構築に関心がある」と述べた。 王氏は、中国とロシアが「国連を中心とした国際システムと、秩序ある多極化の維持に努めるべきだ」と応じた。（共同）

国際 産経新聞
2026年02月02日