最新ニュース

『ASEA 2025』MONSTA Xヒョンウォン＆THE BOYZヨンフン、“姫”…

韓国俳優のキム・ヘユン、MONSTA Xのヒョンウォン、THE BOYZのヨンフンが29日、神奈川・Kアリーナ横浜で開催された『ASIA STAR ENTERTAINER AWARDS 2025 in JAPAN Presented by ZOZOTOWN』のレッドカーペットイベント2日目に登場した。 【全身ショット】素敵！真っ赤なドレスのキム・ヘユンとホワイトジャケットのヒョンウォン＆ヨンフン きょう13日に除隊したばかりのヒョンウォンは「活動を再開して間もないのにこのような貴重な場に呼んでいただいて本当にありがとうございます」と感謝。「最善を尽くして頑張ります」と気を引き締めた。 3人のファッションコンセプトを聞かれると、3人は「姫を見つめる王子たち」と回答。ヒョンウォンとヨンフンが大きなハートをつくり、赤ドレスを着こなすヘユンが真ん中でキュートな笑顔を見せるポーズもバッチリと決めていた。 同イベントは、アジアを代表するトップアーティストが出演し、世界中のファンと音楽でひとつになるアワード。昨年に世界で活躍したK-POPアーティストとアジアのアーティストが出演して、同日夜からの授賞式で華麗なパフォーマンスを披露する予定。 イベント2日目であるこの日は、&TEAM、FANTASY BOYS、HANA、i-dle、THE BOYZ、THE RAMPAGE from EXILE TRIBE、ZEROBASEONE、新しい学校のリーダーズ、櫻坂46が参加。MCを務めるキム・ヘユン、ヒョンウォン(MONSTA X)＆ヨンフン (THE BOYZ)のほか、SKY-HI、チュ・ヨンウ、チョ・ユリ、ビョン・ウソクも登場し、レッドカーペット上でさまざまなポーズを決め、華やかに会場を彩った。

非住宅木造加速へ「大規模木造建築ネットワーク」を36社と設立　初年度50件、約300億円目指す

中国、米国の中国人留学生ビザ取り消し「断固反対」　撤回を要求か

トランプ米政権は28日、中国共産党とつながりがあったり重要分野で研究していたりする学生を対象に「ビザを積極的に取り消す」と表明した。 毛氏は「米国の政治的... 2025年1月20日（現地時間）にドナルド・トランプ氏が再びアメリカ大統領に就任。政権の行方など最新ニュースや解説を掲載します。 　

北京市、エネルギー消費に占める石炭の割合は1・0％未満

【5月29日 Xinhua News】中国北京市で23日まで行われた第29回世界ガス会議で、同市がエネルギー構造で歴史的な最適化を実現し、石炭消費量は2012年の2180万トンから24年の60万トン未満に減少し、エネルギー消費に占める割合が1・0％未満になったことが明らかになった。 　同市発展改革委員会の楊秀玲（よう・しゅうれい）主任によると、同市は石炭の代替推進に尽力し、再生可能エネルギーの開発・利用を加速させている。石炭消費量の減少とは対照的に、グリーン（環境配慮型）電力の割合は持続的に上昇している。同市の24年の電力消費量1389億キロワット時のうち、グリーン電力は407億キロワット時で29・3％を占めた。 　天然ガスの基礎的、保障的な役割が際立っている。24年の天然ガス供給量は195億立方メートルに上り、エネルギー消費総量の約3分の1を占めている。天然ガス消費の大幅な増加は、空気の質の改善を着実に推進し、大気中の微小粒子状物質「PM2・5」の年平均濃度は13年の1立方メートル当たり89・5マイクログラムから24年には30・5マイクログラムに低下し、低下幅は65・9％だった。 　同氏によると、今後は省エネ、水素エネルギー、エネルギー貯蔵など産業のイノベーション発展の強化に取り組み、エネルギー構造のグリーン・低炭素化を全力で推進し、エネルギーインフラの発展の質を全面的に高めていくという。(c)Xinhua News/AFPBB News

氷川きよし、母校の体育祭で熱唱「高校2年生の時以来のグランドで歌いました」　後輩へエ…

歌手の氷川きよし（47）が29日、自身のインスタグラムを更新。「30年ぶりの福岡の母校、都築学園で夜の体育祭に参加しました！」と報告し、パフォーマンスの様子を公開した。 【写真・動画】「高校2年生の時以来のグランド」母校の体育祭で熱唱した氷川きよし 「学園の後輩のみなさんお一人お一人に届ける思いで応援歌として歌わせていただきました！」とつづり、歌唱の様子を複数枚の写真と動画で投稿。「限界突破×サバイバー」や最新曲「Party of Monsters」を熱唱し、体育祭を盛り上げた。 氷川は「高校2年生の時以来のグランドで歌いました！」と母校を懐かしみ、「心が素直な人は絶対に伸びて行きます！　夢は必ず叶えられる！　個性をどんどん伸ばして自分らしく楽しくがんばってね！」と後輩たちに向けて温かいエールを送った。

首相、参院選で「明快な発信」　衆院落選組と党本部で面会

　石破茂首相（自民党総裁）は２９日、昨年の衆院選で落選した約２０人と党本部で面会した。夏の参院選を巡り、コメ価格の引き下げや物価高対策などを挙げて「自民党が何をやろうとしているのか、端的で分かりやすい明快な発信を心がけたい。クリアに打ち出す」と述べた。 　出席者によると、首相は、国民感覚を肌で実感するため「党執行部が率先して街頭演説を実施するようにしたい」と説明。コメ価格高騰問題に関し「東北地方でも東京でも説明できる政策を打ち出してほしいと党に指示している」と語った。 　会合には、派閥裏金事件を受け衆院選で非公認となった旧安倍派の小田原潔、細田健一両氏のほか、橋本岳氏らが参加した。

7月請求の電気料金 大手9社で値下がり

ことし7月に請求される電力大手10社の電気料金は、火力発電の燃料価格の下落が続いていることから、10社のうち9社で値下がりとなりました。

４月の世界販売３．８％増　トランプ関税で駆け込みも―自動車大手８社

　自動車大手８社が２９日発表した２０２５年４月の世界販売台数は、合計で前年同月比３．８％増の１９６万台となった。トランプ政権による高関税措置を受けた米国内の駆け込み需要もあり、１０％増となったトヨタ自動車をはじめ４社がプラス。経営難の日産自動車は７．２％減だった。 「合意実現へ実りある協議を」　関税交渉４回目で訪米―赤沢担当相 　自動車に対する米追加関税は４月３日に発動した。日本からの対米輸出は、マツダが現地の在庫の販売を優先したため５．６％減となる一方、トヨタは８％増。乗用車「シビック」の受注が増えたホンダは６倍と大幅に増やした。新型車の販売が好調なＳＵＢＡＲＵも増加したもようで、台数に大きな悪影響はみられなかった。 　米国では追加関税発動後も、それまでに輸入された在庫が残っており、将来の値上げを警戒した消費者が購入を急いだ可能性がある。米国の販売台数は、マツダが単月で過去最高となり、トヨタやＳＵＢＡＲＵも台数を伸ばした。 　国内販売は、トヨタや認証不正の影響から脱しつつあるダイハツ工業など５社がプラスで、全体では１０．８％増の３１万台。８社の世界生産の合計は０．７％増で、このうち国内生産は４．２％増となった。

中国外交部「留学生の権益保障を」　米国の学生ビザ発給停止に

【5月29日 Xinhua News】中国外交部の毛寧（もう・ねい）報道官は28日の記者会見で、米国政府が各国にある在外公館に対し、学生ビザの発給を全面的に停止するよう通達したとの報道に関し、「中国は一貫して、正常な教育協力や学術交流が妨げられるべきではないと考えている」と述べ、「米国に対し、中国人留学生を含む各国留学生の合法的かつ正当な権益を確実に保障するよう求める」と表明した。(c)Xinhua News/AFPBB News

OPSWAT、重要インフラ向け光ファイアウォールと脅威インテリジェンスを発表

　OPSWAT JAPANは5月29日、重要インフラ設備向けに片方向通信を行う光ファイアウォールの新製品「FEND」と、脅威インテリジェンスサービス「MetaDefender Threat Intelligence」の国内提供を発表した。 　FENDは、同社が2024年12月に買収したもので、工場の生産設備といった閉域的なネットワークとIT系などのネットワーク接続において閉域的なネットワーク側の設備を保護する。FENDでの通信は、原則として一方向になり、例えば、保護対象機器からITシステム側へ稼働データのみを転送し、逆にITシステムから保護対象機器側へは物理的に通信を行わないことで、保護対象機器への不正プログラムの侵入といった脅威を防ぐことができるという。 　同日発表会に登壇した米OPSWATの創業者で最高経営責任者（CEO）を務めるBenny Czarny氏は、重要インフラ設備の防御を可能な限り100％へ近づけることに注力していると述べた。 　同社は、30種類以上のマルウェア対策エンジンを駆使したマルチスキャンや、未知の脆弱（ぜいじゃく）性を悪用する攻撃からの防御、重要データの漏えい対策、脅威インテリジェンスなどを組み合わせた「MetaDefender Core」を中核に、ファイル無害化や安全なデータ共有（ストレージセキュリティ）、不正侵入対策、可搬記録媒体などのセキュリティ管理を行うキオスク端末などの多様なセキュリティソリューションを手掛ける。 　特に不正侵入対策では、産業制御システム（OT）向けファイアウォールとして、オプティカルデータダイオード技術を活用した「MetaDefender NetWall」を展開。ここでは、ITとOTの通信を一方向の光にすることで、リアルタイム性の高いデータの転送と通信用途に合わせた堅固な防御システムを柔軟に構成できるという。一方向の通信を組み合わせての双方向型通信の構成も組めるという。 　現在提供しているMetaDefender NetWallは、スループット性能が最大100Mpbs/1Gpbs/10Gpbsの広帯域モデルだが、新製品のFENDは同5/15Mbpsとなり、より小規模な重要インフラ設備の機器の防御に対応できるとしている。オプティカルデータダイオード技術は元々、発電所など極めてミッションクリティカルな設備のアプリケーションを防御するものだったが、同社ではより広範な種類の重要インフラ設備への適用を目指しているという。 　もう一方のMetaDefender Threat Intelligenceは、同社製品に組み込んでの利用と、配信される脅威インテリジェンス情報を利用する2つの提供モデルを用意している。後者の場合は、例えば、セキュリティ監視センター（SOC）を運用している組織などでの活用が想定される。 　また発表会では、OPSWAT JAPAN カントリーマネージャーの高松篤史氏が国内ビジネスの状況や戦略も説明した。OPSWATはグローバルで15領域の重要インフラを定義しており、日本ではこのうち公共、金融、製造、社会インフラ（電力・ガス・運輸）の4領域に注力しているという。 　直近の実績は、公共領域では、ファイル無害化ソリューションの地方自治体での採用率が65％に達し、中央省庁や医療・警察組織でも導入が進んでいるという。金融では、例えば、オンラインでの口座開設時に提供される本人確認データを無害化して安全に登録処理を行うなどの用途で銀行やクレジットカード企業での採用が進んでいるとした。製造では、特に半導体企業や製薬企業での導入が増えているとした。 　高松氏は、引き続きITとOTの双方で重要インフラ組織の保護に注力し、今回発表した新製品および新サービスの展開、国内外のパートナーエコシステムを通じたソリューションの拡大を推進していくと説明した。