燃焼時に二酸化炭素（CO2）の排出が多く、環境に対する〝悪者〟との評価が定着している石炭が久しぶりに〝活躍〟するかもしれない。
政府は4月から1年間限定で石炭火力の稼働を増やすことを決めた。エネルギー輸送の要衝であるホルムズ海峡が事実上封鎖され、原油や液化天然ガス（LNG）の調達に影響が出ているためだ。石炭は中東からは輸入しておらず、イラン情勢による直接の影響を受けにくい。
石炭火力は発電電力量全体の3割近くを占め、LNG火力に次ぐ主力電源だ。だが、最新鋭の石炭火力でもCO2排出量はLNG火力の2倍を超える。政府は昨年まとめたエネルギー基本計画で、旧型の「非効率石炭火力」をフェードアウトする方針を明記。旧型設備の稼働率を50％以下に規制する仕組みも導入したが、この規制を解除する。
