屈指の豪雪地帯の新潟県で、「次世代型太陽電池」の導入に向けた取り組みが始まった。地上や屋根に設置する従来の太陽電池は、県内では積雪というハンデもあり普及は進んでいない。しかし、軽量、薄型で柔軟性のある次世代型は壁や窓などに設置でき、雪国での普及の可能性を秘めることから、脱炭素を目指す県内自治体の期待は大きい。
資源エネルギー庁によると、再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度（FIT）に基づき新潟県内で導入された太陽光発電の容量は、令和7年3月末時点で約520メガワットにとどまる。建築物の面積から推計した県内の太陽光発電の導入ポテンシャルは約6万メガワットとされ、導入余地はかなり残っている計算だ。
導入が進まない理由について、県環境政策課は「太陽光発電は雪国には適さないとの固定観念が一因」とみる。そうした固定観念を覆す〝救世主〟として期待されているのが、大学や企業などで研究・開発が進む次世代型太陽電池だ。
