子どもたちの学ぶ姿勢をどう客観的に評価するのか――。そんな難問に文部科学省と中央教育審議会（文科相の諮問機関）が挑んでいる。およそ10年に1度の学習指導要領改定に合わせて浮上しているのは、やる気に「○」を付けるという案だ。
＜主な内容＞ ・これまでの評価にあった課題とは ・国が「学びに向かう力」を例示 ・授業改善につなげる期待も ・現場の教員の受け止めは？
学校の成績は現在、①知識・技能②思考・判断・表現③主体的に学習に取り組む態度（主体的な態度）――の三つの観点を、それぞれA～Cの3段階で評価する仕組みとなっている。
これらの評価から総合的に「評定」が判断され、一般的には小学校（3年生以上）なら1～3、中学・高校なら1～5といった数字で示される。例えば、ある教科で評価がAAAになれば評定は「5」、AABなら「4」や「3」などとなる。
評定は児童・生徒ごとに作成される指導要録に記載され、学校種を超えて引き継がれる。内申点を決める指標にもなり、進学先の選択にも影響する。
ただ、従来の三つの観点のうち、特に「主体的な態度」については客観的な評価基準が乏しいといった課題があった。
文科省は評価にあたって重視する項目として「粘り強さ」と、目標を設定して課題を振り返る「自己調整」の2点を示していたが、教員や学校、自治体によって重視する度合いが異なったり、挙手の回数や提出物の締め切りを守れるかどうかなど形式的な「勤勉さ」の評価にとどまったりしているとの批判があった。また、保護者から評価の根拠を問われた際に説明できるようにするため教員が評価の材料集めに疲弊する、といった指摘もあった。
代わりに浮上した案が、評価は「知識・技能」と「思考・判断・表現」の二つに絞り、「主体的な態度」は「学びに向かう力」として整理し直す方法だ。「学びに向かう力」は「思考・判断・表現」を評価する際に考慮する。
文科省は3月30日、中教審の特別部会でこの案を提示した。
「学びに向かう力」はどう判断するのか。具体的にはまず、「学…
