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デクラーク、今季で横浜退団　ラグビー
速報

デクラーク、今季で横浜退団　ラグビー

　ラグビー・ＮＴＴリーグワン１部の横浜は１２日、南アフリカ代表として２０１９年、２３年ワールドカップ（Ｗ杯）連覇に貢献したＳＨファフ・デクラーク（３４）が今季限りで退団すると発表した。２２年に加入した。

スポーツ 時事通信
2026年04月12日
宮舘涼太＆臼田あさ美、サプライズ登場でファン歓喜　手作業のシーン明かす

宮舘涼太＆臼田あさ美、サプライズ登場でファン歓喜　手作業のシーン明かす

Snow Man・宮舘涼太が主演を務めるテレビ朝日系オシドラサタデー『ターミネーターと恋しちゃったら』（毎週土曜　後11：00）第2話先行試写会が11日、都内で開催。宮舘とヒロインを務める臼田あさ美がサプライズで登壇した。 【画像】クールな表情でポーズを決めたSnow Man・宮舘涼太 歓声が沸き起こる中登場した2人。宮舘は「楽しんでいただくことを目標に頑張ってきました。今後の展開を楽しんでもらいつつ、いろんな方に広めていただいて作品自体を愛していただければと思います」とアピールした。1児の母である臼田は「娘の学校の友達のお母さんに『見たよ』って言ってもらえて、照れくささがあります。でも、気が付けばTVerで3回くらい見ていて、もしかしたら私が1番見ているかもしれません」とにっこり。臼田と娘のやりとりを聞いた宮舘は、臼田を“子どもたち宣伝隊長”と表現した。 イベントでは撮影初日の話題に。臼田は「あの日、初めましてですよね？」と宮舘に確認すると、宮舘は即否定。臼田の天然っぷりもあらわになった。 撮影ではCGが使用されているが、壁を破壊するシーンは手作業だったそう。宮舘は「壁が壊れる時の粉を持つ人、壁の欠片を持つ人、そして俺という。その人たちが合わさって『せーの、ドカーン』となりました」と撮影裏を語り、実際に制作された映像を見て、「感動した」とうれしそうな表情を浮かべた。 本作で宮舘は、“400年後の未来からやって来たイケメンアンドロイド”時沢エータ役、臼田は何者かに狙われている神尾くるみ役を演じる。エータのミッションはヒロインを護ること。一筋縄ではいかない2人の思いはどう重なり合い、恋に発展していくのか。笑えて泣けるSFラブコメとなっている。

文化・エンタメ 産経新聞
2026年04月11日
バスケ女子Wリーグ ファイナル第3戦 デンソーが初優勝に王手

バスケ女子Wリーグ ファイナル第3戦 デンソーが初優勝に王手

バスケットボール女子のWリーグはプレーオフファイナルの第3戦が行われ、デンソーがトヨタ自動車に69対59で勝ち、対戦成績を2勝1敗として初優勝に王手をかけました。

スポーツ NHK
2026年04月11日
京都 南丹 男児不明からきょうで20日目 手がかり得られず

京都 南丹 男児不明からきょうで20日目 手がかり得られず

京都府南丹市で11歳の男子児童の行方が分からなくなってから、11日で20日目となりました。警察は市内の山の中などを捜索しましたが新たな手がかりは得られず、引き続き捜索を続けるとともに情報提供を呼びかけ…

社会 NHK
2026年04月11日
共産 志位議長“米とイラン協議前進へ 日本政府も役割を”

共産 志位議長“米とイラン協議前進へ 日本政府も役割を”

イラン情勢をめぐり、共産党の志位議長は、アメリカとイランによる戦闘の終結に向けた協議が前進するよう、日本政府としても双方に働きかけを行うなど積極的な役割を果たすべきだという考えを示しました。

政治 NHK
2026年04月11日
外国人を防災担い手に　「多文化」強化で弱者から転換　自治体支援に限界

外国人を防災担い手に　「多文化」強化で弱者から転換　自治体支援に限界

国内に住む外国人やインバウンド（訪日客）が増加する中、言語の壁や習慣の違いを踏まえた防災のあり方が問われている。平成28年の熊本地震を含め、過去の災害では防災用語を理解できず困惑するケースが多発。被災外国人を支援する自治体も規模によってマンパワーや財政に限界がある。専門家は、人手不足を背景にニーズが高まる外国人を「災害弱者」ではなく「防災の担い手」と位置付け、ともに次の災害に備える重要性を訴える。 7年の阪神大震災では約170人の外国人が犠牲となった。また義援金の配布予定や仮設住宅の入居募集といった情報がほとんど日本語だけで発信されたため、避難した外国人に十分な情報が行き渡らなかった。こうした教訓を機に、災害時の外国人を支援する取り組みが進んだ。 あれから30年以上が経過し、外国人を巡る状況は一変。深刻な人手不足から受け入れが進むものの、災害時に弱者となりやすい状況は大きく変わっていない。 外国人の地域防災に詳しい明星大の菊池哲佳（あきよし）准教授（災害社会学）は、背景に言葉と文化の違いがあると指摘する。「津波という言葉を知っていても、どれだけ危険か理解できていないケースがある」と菊池氏。そもそも災害に不慣れであったり、避難や防災の知識がなかったりする外国人は珍しくなく、ただ日本語を翻訳するだけでは適切な行動が取れない場合もある。 また避難生活が長期化する場合、行政手続きに通訳を付けるなど自治体の関与も重要になるが、地域差もあるようだ。 大規模災害時に外国人支援の拠点となる「災害多言語支援センター」。災害時に臨時に立ち上がる組織で、自治体の要請に応じて避難所に多言語の通訳を派遣するほか、防災情報の翻訳や平易な日本語による災害情報の提供などを行う。 一方、総務省の令和6年の調査では、47都道府県と全国1741市区町村のうち、同センターを災害時に立ち上げる仕組みなど円滑な体制を整えていると答えたのは1割以下の163自治体。人口規模が小さい自治体ほど取り組みが遅れている傾向も分かった。 菊池氏は「小規模な自治体では、対応が必要だと分かっていても人的資源が限られ、さらに予算がないケースがある」と分析。「国が人材育成や財政面で支援していくことが必要だ」と訴える。 南海トラフ巨大地震や首都直下地震をはじめ、甚大な災害はいつどこで起きるか予想できない。 そうした中、菊池氏は「多文化防災」の強化を提言する。増加する外国人を災害弱者としてではなく、地域防災の担い手として位置付け、共生を図っていく考えだ。 菊池氏によると、地域の消防団に加入する外国人は増えている。また言葉や文化の違い、宗教上のタブーといった課題は、日本に住む外国人だからこそ理解できる問題でもある。菊池氏は「災害時に外国人を助けることは大切だが、どうやって助け合えるかという視点を忘れてはならない。平時から関係を築けるかが問われている」と力を込めた。 当事者も動く。10年前の熊本地震での被災を機に、外国人のための防災を考える団体「KEEP（キープ）」を留学生仲間と立ち上げた英国出身の熊本大特任助教、アンドリュー・ミッチェルさん（41）。「母国で災害の訓練を受けたことがない外国人は多く、『自分には関係ない』と考えがち」。外国人の防災意識を高めようと自らの経験を伝える。 留学生時代の平成28年4月14日夜、熊本市の自宅アパートで激しい揺れに見舞われた。恐怖を感じ、ベッドのマットレスをかぶって頭を守った。2日後の「本震」では、隣室の日本人学生と一緒に熊本大に避難。体育館は満員で入れず、屋外で朝を待った。 外国人が情報を受け取る難しさを痛感した。日本語の日常会話はできたが「どこに逃げればいいか分からず、避難所という言葉も知らなかった」。インターネットでは「近くの橋が崩れた」との噂も流れていたが、「どうすれば正確な情報が得られるのかと不安だった」と振り返る。 団体設立からまもなく10年。SNSによる発信のほか、自治体や防災団体のイベントで講師を務める機会も多い。留学生や技能実習生には、モバイルバッテリーを持ち歩くなどの日ごろの備えを訴え、地域の防災訓練への参加も促す。 日本に住む外国人は400万人を突破し、国籍も多様化。ミッチェルさんは、ジェスチャーなどで助け合える関係の構築の重要性に触れながら「備えることで自分や家族、友達、同僚の命を守り、コミュニティーを手伝うこともできる」と強調した。（吉田智香、堀口明里）

社会 産経新聞
2026年04月11日
「足腰の強い自民党を」高市首相、来春統一選へ決意　敗北なら参院選に影響も　幹事長会議

「足腰の強い自民党を」高市首相、来春統一選へ決意　敗北なら参院選に影響も　幹事長会議

高市早苗首相（自民党総裁）は11日、党本部で開催された全国幹事長会議で、来春の統一地方選勝利に向けた決意を表明した。「勝ち抜くためには、まず今年結果を出さなければならない。国でも地方でも選挙に勝ち続けられる足腰の強い自民党をつくりたい」と述べた。執行部は、12日に東京都内で開く党大会で採択する2026年運動方針案を示した。 首相は「地方選で悪い結果が出ると組織が弱体化し、28年参院選も良い結果は得られない」と指摘。統一地方選で敗北した場合、参院選に影響するとの認識も示した。 先の衆院選では責任ある積極財政、財政政策の大転換、インテリジェンス（情報活動）や安全保障の強化を掲げたと強調。大勝により有権者の支持を得たとして「今年、来年で何としても約束を果たさなければならない」と力説した。 会議には都道府県連の幹事長らが出席した。 首相はこれに先立つ党青年局、女性局の合同会合に出席し「内閣提出法案はできる限りのスピード感を持って提出している」と説明した。

政治 産経新聞
2026年04月11日
大阪 和泉 母娘殺害事件 現場の部屋に血のついた足跡

大阪 和泉 母娘殺害事件 現場の部屋に血のついた足跡

大阪 和泉市の集合住宅の1室で76歳の母親と41歳の娘が殺害されているのが見つかった事件で、現場の部屋に血のついた足跡が残されていたことが捜査関係者への取材で分かりました。警察は2人を襲った人物の足跡…

社会 NHK
2026年04月11日
狙うは姉・優利との〝姉妹V〟　吉田鈴、1打差2位で最終日へ　女子ゴルフ第2日

狙うは姉・優利との〝姉妹V〟　吉田鈴、1打差2位で最終日へ　女子ゴルフ第2日

女子ゴルフの富士フイルム・スタジオアリス女子第2日は11日、埼玉県石坂GC（6580ヤード、パー72）で行われ、呉佳晏（台湾）が68と伸ばし、通算8アンダーの136で単独首位に浮上した。安田祐香、吉田鈴、小林光希、皆吉愛寿香が1打差の2位で追う。 ◇ プロ2年目、22歳の吉田鈴が粘り強さを見せた。2番で1メートルを外してボギーが先行したが、「ミスはしようがない。いい意味で適当に」と切り替え、3、4番の連続バーディーで盛り返す。7番で15メートルをねじ込むと、15番では25メートルをチップインさせいずれもバーディー。首位に1打差の2位タイにつけ「ラッキーもあったけど」と笑った。 自己最高位で迎える最終日へ「今までで一番優勝に近いですね」と声を弾ませる。オフには男子ツアー7勝の今野康晴コーチの下で練習を重ね、「スイングのクオリティーはいい」と手応えを感じている。 姉は国内ツアー4勝、現在は米国を主戦場とする優利。福嶋晃子・浩子、堀奈津佳・琴音、岩井明愛・千怜に続く〝姉妹V〟へ。ツアーでも1、2を争う人気者は「この調子ならトップ5、優勝争いはできる。ギャラリーの皆さん、声をかけてください」と呼びかけた。（清水満）

スポーツ 産経新聞
2026年04月11日
「新たな価値観生まれる」　河瀨直美さん、万博パビリオン移設へ期待語る　大阪・泉佐野

「新たな価値観生まれる」　河瀨直美さん、万博パビリオン移設へ期待語る　大阪・泉佐野

2025年大阪・関西万博でパビリオンを手がけた映画監督の河瀨直美さんが11日、大阪府泉佐野市でトークショーに登壇した。パビリオンは同市への移設が決まっており「誰かの思いが宿ったものが移設され、新たな価値観が生まれる」と今後の活用に期待した。 河瀨さんは移設の経緯について、万博の閉幕直前にパビリオンの受け入れ先を募集していたところ、万博会場で同市の千代松大耕市長に声をかけられたのがきっかけだったと明かした。建物の移設に先立ち、敷地内にあったイチョウの木を今月20日に市内に移植する予定だという。 パビリオンは「Dialogue Theater　いのちのあかし」。廃校舎を再利用しており、万博では「分断」を解決する試みとして、初対面の2人による「対話」が、来館者が鑑賞する中、連日繰り広げられた。河瀨さんは移設後も「対話を大切にしていただけたら」と述べ、万博期間中と同様の企画を続けてほしいとの意向を示した。

文化・エンタメ 産経新聞
2026年04月11日
［社説］危機長引かせるレバノン攻撃

［社説］危機長引かせるレバノン攻撃

米国とイランが合意した停戦と協議を危うくしかねない。イスラエルのレバノン攻撃は、戦闘終結とホルムズ海峡の開放を遠ざける恐れが強い。危機を長引かせる軍事行動をやめるべきだ。 イランは停戦合意の対象にレバノンを含むと唱えるが、イスラエルは含まないと主張する。レバノンの親イラン武装組織ヒズボラをたたくため8日に大規模な空爆を加え、300人超が死亡した。 米イランが11日に協議開始を控えたなかでの大々的な攻撃は何のためか。イランは合意違反と非難し、ホルムズ海峡の実効支配を継続した。原油先物価格は再び上昇した。エネルギー供給を人質に取るのは卑劣だが、そうなると知っていて挑発するのも許されない。 国連が攻撃を強く非難し、敵対行為の停止を求めたのは当然だ。前後してサウジアラビアやクウェートがイランに攻撃され、イランではラバン島の製油所に攻撃があったと報じられた。停戦を有名無実にしてはならない。 イスラエルのネタニヤフ首相は10月までに総選挙を控える。政治的延命へ戦果を求めているとの見方が強い。これまでも米イランの協議の最中に攻撃を仕掛け、対話の機運をそいできた。 今は戦火拡大と世界経済の混乱を止める好機だ。レバノン攻撃には中東諸国などが相次ぎ懸念を示した。イスラエルはヒズボラの攻撃に対処する自衛の権利があるが、度を超している。 国際社会の懸念を意に介さない頑固さは、パレスチナ自治区ガザへの攻撃と通じる。イスラム組織ハマスとの停戦発効から10日で半年だが、イスラエル軍はガザの半分以上をなお支配する。 残りの土地に住民を押し込める非人道的な状況を固定化してはならない。ハマスも武装解除に応じなければ和平は前進しない。 中東の緊張は域内で飛び火し、延々と危機が終わらない恐れがある。全体として緊張緩和を探るのが望ましい。国際社会はすべての関係国に自制を迫る必要がある。

国際 日経新聞
2026年04月11日