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「GiGO」の推し活データマーケ　客が殺到する景品を発掘

※日経エンタテインメント！ 2025年4月号の記事を再構成企業は推し活データをどう活用しているのだろうか。実際に推し活をビジネスに生かしている企業2社を取材した。1社目はさまざまなエンタテインメント企業を取り込みながら急成長を遂げているGENDA。中核となるゲームセンター事業で売り上げの7割を占めるのがクレーンゲームだ。この景品企画に推し活データを活用し、接点のなかった客層を取り入れることに成功した。　GENDA（ジェンダ）は、エンタテインメントの総合企業だ。積極的なM&A（合併・買収）でカラオケ運営会社や映画配給社などをグループに収め、エンタテインメント業界のゲームチェンジを仕掛けている。　中核は「GiGO（ギーゴ）」ブランドのアミューズメント施設運営事業で、以前は「セガ」というブランドの店舗だった全国のゲームセンターをM&A。その後も店舗を増やしている。　現在、ゲームセンターの主力はアームを操作してケースの中にある景品を取るクレーンゲームだ。GiGOでも売り上げの約7割を占める。売り上げを左右するのはその景品の人気であり、景品とIP（知的財産）は切っても切れない関係にある。　GENDAはその調達に際し、SNS動向などの独自調査に加えて、1年ほど前からGEM Partners（東京・港）の推し活データを活用して大きな成果を上げている。　どのIPのどんな景品を調達するかを判断する時、以前はバイヤーの経験や勘に頼る部分が大きかった。GENDA GiGO Entertainment CDO（最高デジタル責任者）兼DX推進室長の松沼雄祐氏は、「経験や勘に頼った定性的な購買は、大当たりすることもあれば大外ししてしまうこともあり、そこが課題だった。推し活データを導入することで、数字で裏付けされた定量的な判断による購買ができるようにした」と導入の理由を語る。　推し活データは、社内の意思決定と振り返りの精度を高めることにつながっている。「IPによっては契約に巨額の費用がかかる。そうした大規模な投資を社内の稟議（りんぎ）にかけるとき、データによる定量的な裏付けがあるほうが的確な判断ができる。仮にその景品が売れなくても、データを基に要因を分析することで次につなげられる」と松沼氏。この記事は会員限定（無料）です。

キヤノンMJが新規事業創出で成果　共創に重要な2つの“感”

キヤノンマーケティングジャパンが、新規事業創出で成果を上げ始めている。2024年に新設した新組織で、従来事業にはない新たな事業を創りながら、100億円規模のCVCファンドを通じてスタートアップに投資、事業開発を協業している。5～10年後の次世代の事業の柱をつくる取り組み。当初は思ったように前に進まなかったという専門部署での事業創出を加速するため、重視したポイントとは何だったのか――。　キヤノンマーケティングジャパン（キヤノンMJ）は、AI（人工知能）モデルを活用したインタラクティブな受付ソリューションのPoC（概念実証）を2025年5月に開始した。デジタルサイネージ（電子看板）上でAIが顧客と対話し、受付業務を代替するソリューションだ。　出資先の1つであるAI model（東京・港）とAIモデルを使った動画モデルをつくり、LLM（大規模言語モデル）のスタートアップ、カサナレ（東京・渋谷）と組んで実現した。　店舗や施設、観光地などさまざまなシーンでの受付業務を想定しており、24時間稼働が求められる現場での省人化ニーズなどに応える。例えば、道の駅は、トイレに立ち寄る人などで24時間人の流れは止まらない。こうした場所でもAIモデルなら利用者に24時間対応できると想定できる。　AI modelはAIでモデルやタレントの生成・運用を手がける会社で、マネキンや人物の撮影データから顔や体などをAIで生成する事業を展開する。キヤノンMJはAI modelに24年10月に出資、週1～2回程度、社員を1人先方との業務にアサインして共同ソリューションの展開などを進めてきた。その1つの成果がAIモデルとデジタルサイネージを組み合わせたAIモデルによる受付業務のソリューションだ。　「クリエイティブ業界には人不足、労働集約型の制作体制や、IP（知的財産）を使いたい中小企業や自治体がコスト面で使えないといったさまざまな課題がある。これを解決するには、AIを活用してその構造自体を変えたり、AIを使って現場の生産性を上げてコストを下げたりすることが必要。こうして表現の自由度を拡張するべきだと考えて、社内でAIを活用したクリエイティブソリューションの構想を立てていた」　こう話すのはキヤノンMJ、R＆B推進本部 BizDevセンターの阿部俊介センター長だ。そんなときにAI modelと出会った。　「実在の人物やマネキンの撮影と生成AI技術を融合させて新たなクリエイティブを広げていくのがコンセプトの企業だったので、AIモデルを使って一緒にIPビジネスをやりましょうということになった」（阿部氏）　足元では、AI modelの撮影業務を支援しながら、IPを導入したいがハードルが高いと考える企業向けにAIソリューションを提案してきた。それが形になりつつある。　キヤノンMJが新たな事業を創出するための「R＆B（Research＆Business Development）」の専門部署を上げたのは24年1月のこと。会社の中での議論が21年の後半くらいから始まり、準備室という組織ができたのが23年の7月。翌24年1月にR＆B推進センターとして始動した。R＆B推進本部という名称になったのは25年からで、社長直轄となった。　その背景をR＆B推進本部の石田直也本部長はこう説明する。　「キヤノンMJはキヤノン製品の販売から始まった。ただ1990年代からITソリューションを組み合わせて価値をどう届けていくかに、少しずつ軸足を移して事業を拡大してきた。象徴的なところでは米Apple（アップル）の総販売店もしながら、いわゆる商社機能も含めて市場を創ってきたという自負を持っている」（石田氏）　しかし今、事業環境は激変している。労働人口減少や働き方改革、デジタル化の加速、新型コロナウイルス禍などの影響からだ。現在はヘルスケアやプロダクションプリンティングといった専門領域のチャネルも含めて、「コンスーマ（個人）」「エンタープライズ（大企業）」「エリア（中堅・中小企業）」「プロフェッショナル（特定専門分野）」の4つのチャネルで事業を展開しているが、「既存ビジネスのオーガニックな成長はなかなか難しい。成長に向けてどう投資をしていけばいいのか」（石田氏）――。　そこで立ち上がったのがR＆B推進センターだった。食料不足や生態系の破壊、人口減少、少子高齢化といった未来の社会課題からバックキャストで考え、人の視点と産業の視点でこれらを解決する新たな事業を立ち上げる。　「キヤノンMJの強みは、さまざまアセットとマーケティングの力によって事業をつなげ、新たな価値を生み出せること」（石田氏）　R＆B推進本部は、キャリア採用した人材も含めて40人弱でキヤノンの新規事業創出をけん引する。グローバル・ブレイン（東京・渋谷）と共同運営する「Canon Marketing Japan MIRAI Fund」にもかかわるCVC（コーポレートベンチャーキャピタル）のチームと事業開発のチームがあり、それぞれが連携しながら事業の創出を狙う。　CVCの投資領域はWell Being（ウェルビーイング）とBusiness Transformation（ビジネストランスフォーメーション）の2分野。「Life Purpose」や「Emerging Industries」といった6つのビジョンに合致したところに出資する。　「出資するだけではなく、事業を共創するのが1つの特徴。必要であればAI modelのように、当社の社員を直接先方の業務フローにアサインして事業構築に入り込み、PoCも一緒に実施する。スタートから一緒に事業をつくっていくイメージ。これまで約10社に出資した」（阿部氏）　「事業開発や事業構想の視点からCVCをうまく使って新しい事業をつくっていくのが我々の組織の特徴。新たな事業を既存の事業部門としっかりつないでいくためのバーチャル組織『クロスファンクショナルチーム（CFT）』も設置している」（石田氏）　CFTは、R＆B推進本部が手がける事業開発と既存事業を橋渡しする役割で、各事業部がやりたいことをR＆B推進本部にインプットしてもらっている。「一般的なCVCは事業部門とCVCが直接連携するスキームが中心だが、R＆Bでは組織の中にCVCと事業開発チームがあり、互いに連携して飛び地領域の新規事業の創出に取り組んでいる」と石田氏。　一方で、既存事業の拡大につながるようなスタートアップがあれば、CFTと連携して出資し、事業化に向けて取り組む。「キヤノンMJの持続的な成長に向けて、飛び地領域、既存事業の拡大領域、それぞれの領域でチャレンジしている」（石田氏）　CVCファンドの出資先の1つ、フィンランドのValpasはIoTを活用したトコジラミ捕獲デバイスなどを開発する会社。東京・渋谷のエアロネクストは産業用ドローンを開発する。社内の新規事業開発プログラムから出てきた事業提案ではあるが、25年2月からベータ版を提供し始めたのが頭痛のセルフケアアプリ「ヘッテッテだ。　R＆B推進本部が進めるのはいずれも既存事業にはない新たな取り組み。24年10月からは社内外の挑戦者と新たな価値創造を目指す「spark.meアクセラレーションプログラム」を開始して、スタートアップ企業とのオープンイノベーションを推進している。　5～10年でキヤノンMJの次世代の事業の柱をつくることを目指しているが、現在の社会課題は、5年後にはもう当たり前になっている可能性がある。「15年先がどうなっているか、常に新しい社会課題を探索しなくてはいけない。事業の柱ができて良かったという話ではなく、それを持続的な活動にしていく仕組みや制度を整えながら事業を創ることが重要」（石田氏）　その推進のためキヤノンMJは、さまざまな課題を解決しながら挑んでいる。事業共創のポイントは、2つの“感”にあるようだ。この記事は会員限定（無料）です。

中古スマホ販売、過去最高　新型iPhone離れ、「2台持ち」急増の理由

中古スマホはもはや市民権を得たと言っていいだろう。販売台数は5年連続で過去最高を更新中だ。ただ、新品価格の高騰は、その理由の一つに過ぎない。市場の急拡大を後押しするのは、「今どきらしい」需要だ。また、リユース店に加え、大手商社系も中古スマホ市場を新たな金脈と見て、関連事業を強化。スマホ利用者が「売りやすい」「買いやすい」環境が急ピッチで整いつつある。消費者に生まれた新たな所有動機、大手商社系が目を付けた驚きの理由――。激しく動く中古スマホ市場の最前線をリポートする。　中古スマートフォンの販売台数が、直近5年連続で過去最高を更新している。2023年度は、22年度比16.6％増の272万8000台（MM総研調べ。以下同）を記録した。この勢いは止まらず、28年度には438万台まで伸びると予測されている。　一方、人気を急速に失っているのが新品スマホだ。出荷台数のピークは21年度の3385万1000台で、23年度には2547万2000台にまで落ち込んだ。24年度は3003万7000台と持ち直したが、それでもスマホが登場して以来、23年度に次いで2番目に少ない。　結果、新品・中古スマホの合算台数に占める中古比率は、過去最高の9.7％（23年度）に伸びた。中古スマホの割合は今後、さらに増えていくと見られる。　中古スマホが選ばれる理由の一つが、新品スマホの止まらない価格高騰だ。「もう新品には手を出せない」という消費者が増えている。　例えば、中古スマホ市場で最も人気がある「iPhone」の新品価格は、22年発売の「14」以降、税込み10万円以上になった。最新モデルの「16」は、同12万4800円となっている（いずれも標準モデルで、128GBの場合）。　その上、国の施策が新品の価格高騰に拍車をかける。総務省は16年に「実質0円スマホ」の販売を規制して以来、通信キャリアの割引制度に度々「待った」をかけ、端末価格の適正化を図ってきた。24年末にも、スマホの下取り価格に対する規制を発表。高額下取りで“相殺”することによる、新品スマホの実質値下げを制限しようとした格好だ。この記事は会員限定（無料）です。

「セブンや専門店のは不満」　200円の「飲む」アサイーボウルが250万本

スジャータめいらくのカップ飲料「のむアサイーボウル」が、若い世代を中心に人気を集めている。発売した2024年9月に掲げていた販売計画は単月10万本だったが、販路が整った25年3月には、売上本数が同250万本近くにまで伸びた。近年のアサイーボウル人気はよく知られた話だが、それでは到底説明できない異例のヒットと言える。理由のヒントは「忍耐」「覚悟」、そして「もったり感」だ。　2010年ごろに一世を風靡したアサイーブームが、近年、若年層を中心に再び盛り上がりを見せている。アサイーはブラジル原産の果実で、健康にいいとされるポリフェノールや食物繊維、鉄分などを多く含むスーパーフード。中でも注目を浴びているのが「アサイーボウル」と呼ばれるデザートだ。　ピューレ状にしたアサイーと冷凍フルーツやヨーグルトを混ぜ、更に生の果物やオーツ麦などが入ったグラノーラもトッピングする。おいしい上に、砂糖や脂質が控えめでヘルシー、そんな魅力が多くの消費者をとりこにしている。　都心ではアサイーボウルの専門店が次々にオープンし、カフェでもメニューとして追加するケースが目立つ。また、家で手軽に作って味わう人も増えており、フルッタフルッタの「お家でアサイーボウル」は24年9月の出荷量が23年同月に比べて10倍を大きく上回る爆発的な伸びを記録。ミキサーは使わず、フルーツブレンド済みの冷凍アサイーをもみほぐすだけで済む点が消費者に刺さった。　こうしたアサイーボウルブームの中で登場したのが、スジャータめいらく（名古屋市）のカップ飲料「のむアサイーボウル」だ。アサイーボウルに使う材料をベースにしていて、価格は税抜きで178円。税込みでも約200円とリーズナブルだ。ただし、言葉を選ばずに言えば、はやりのスイーツを飲料にしただけの安直な商品に思える。しかし、売上本数は25年3月単月で250万本近くにまで伸びている。　なぜ、消費者にこれほど支持されているのか。大ヒットの決め手となった理由は、その食感にある。この記事は会員限定（無料）です。

トランプ関税を売り上げ増の好機に変える　米企業が続々関税マーケ実施

米国で企業が“トランプ関税”に翻弄されている。だが、多くの企業は、自社ブランドを宣伝するため、そして可能な限り多くの商品を売るため、ドナルド・トランプ米大統領とその政権が与えたこの瞬間を利用している。　これは誰も頼んでいなかった販促イベントだ。お得な「タリフ（関税）ディールの日」とでも呼ぶといいだろう。自動車ディーラーから下着ブランドに至るまで、多くの企業が消費者に甘い言葉をかけ、関税が価格を高騰させるか品不足を引き起こす前に、あるいは両方が起きる前に、今すぐ自社の商品を買うように誘っている。　「米国vs他国全員」の貿易戦争が今後どんな展開を見せるか、絶え間ない不確実性が日々生じ続けている。にもかかわらず、米国内で物価が上昇するという幅広いコンセンサスは、各企業が短期的なマーケティングを展開する上で有効なフックと化している。　一部のブランドは、顧客向けのメッセージやSNS上で、かなり露骨な口調を使った。米下着メーカーのMeUndies（ミーアンディーズ）のCEO（最高経営責任者）は、Instagram（インスタグラム）への投稿で罵り言葉を使って関税を批判し、続いて関税からひらめきを得たディスカウントのコード番号を発表した。　米ランジェリー・水着ブランドのBare Necessities（ベアネセシティーズ）は、顧客へのテキストメッセージで「関税前セール」を宣伝した。米CNBCなどのメディアが取り上げたテキストには「先週はタリフ（tariff）のスペルも知らなかったが、これは分かっている。最大30％オフは良いアイデアだ！」と書かれていた。　米衣料ブランドのUniversal Standard（ユニバーサルスタンダード）は「ミステリーボックス」と銘打ったプロモーションについて顧客にメールを送った。既に会社の倉庫に保管されており、そのため追加の関税がかからない商品を値引きする販促だった。　米スーツケースブランドのBEIS（ベイス）は注目を集める買い物客向けのメッセージで、「（コスト削減のための）全社的なラーメンダイエットからCEOに（アダルトコンテンツを扱うSNS）『オンリーファンズ』を始めるよう頼むことまで、ありとあらゆる対策を検討した」にもかかわらず、今後、値上げがある可能性が高いと認めた。　関税ディールの日を謳（うた）ったキャンペーンは最近矢継ぎ早に打ち出されたものの、トランプ政権が2025年4月2日に大規模な関税を発表した、いわゆる「解放記念日」の前ですら、迫りくる関税の脅しをセールでの行動喚起に転換しようとする動きは出ていた。　少なくとも1社の「SUBARU（スバル）」ディーラーは25年3月下旬、「関税前の節約」を宣伝し始めた。基本的に、関税によって将来生じる買い物客への負担を試算し、現行価格をディスカウントとして位置付ける作戦だ。　オリジナルステッカーを扱うStickerjunkie（スティッカージャンキー）は、同じく「関税前セール」を宣伝する25年3月のInstagramへの投稿で、値上げについては「すべての人と同じように不確か」だと認めた。　他のブランドの反応は、期間限定のディスカウントから値上げを余儀なくされる前に買い物するよう呼びかける一般的な宣伝まで幅広い。

【カーリング】ロコ吉田知那美、夫の地元の長野・野沢温泉村でオフ満喫「五輪のバイブス感じた」

カーリング女子で五輪2大会連続メダルのロコ・ソラーレ吉田知那美（33）が28日、北海道北見市内でシーズンスタート会見に出席した。チームでの氷上練習ではリラックスした様子でショットの感覚を確かめた。26年ミラノ・コルティナ五輪シーズンが始動。「今シーズン新しいロコ・ソラーレを見せられるように頑張りたい」と力を込める。自身4度目となる五輪舞台に立つ準備を進める。「今シーズンが4年間のサイクルで言うと起承転結の結のシーズンになると思う。大事なのは、私たちは立てた目標は達成しているので、どんな目標を立てるかっていうところが一番大事になってくる」と見据える。「私たちはピーキングの強さもあると思っている。勝ちたい大会に向けてどんな準備をするのかというところがゲームのスタート」。まずは第1関門となる9月の3チームによる五輪日本代表候補決定戦（北海道稚内市）に向けて調子を合わせる。オフは夫で元アルペンスキー選手の河野恭介氏の地元、長野県野沢温泉村で過ごし「オリンピックのバイブスを感じた」と笑顔。「オリンピアンがたくさん住む村で、（同村出身でアルペンスキーの）加藤聖五選手が次の五輪出場を目指している」と、五輪を意識した期間になった。村民からの声援もたくさん受けたという。日本史上初の銀メダルを獲得した22年北京五輪からの3年間を「机上の空論が減った」と振り返る。「目先の勝ち負けに怖がって挑戦しないみたいなことはすごく減った」と、練習や試合での新たなトライにも積極的だったという。夏場は北海道内3大会の出場を予定している。初戦は9月の三つどもえ戦と同じ会場で行われる稚内みどりチャレンジ杯（7月31日開幕）。「9月勝つために、本当にまずそれだけに集中できる。そういう意味ではいいピーキングができる」と照準を定める。【保坂果那】

【バスケ】ペーサーズ、３勝１敗に　NBAプレーオフ

米プロバスケットボールNBAのプレーオフは27日、インディアナ州インディアナポリスで東カンファレンス決勝（7回戦制）第4戦が行われ、第4シードのペーサーズが第3シードのニックスに130－121で勝ち、3勝1敗とした。ハリバートンが32得点、15アシスト、12リバウンドと活躍した。第5戦は29日にニューヨークで実施される。（共同）

羽生結弦さんと味の素社の契約６月末に満了「素晴らしい冒険」12年間…２連覇など３度の五輪支援

食品大手「味の素」は28日、公式X（旧ツイッター）の「AJINOMOTO×SPORTS」で、フィギュアスケート男子の冬季オリンピック（五輪）2連覇王者、プロ転向3年目の羽生結弦さん（30）との契約が満了すると発表した。「羽生結弦選手と味の素社は2025年6月末をもって契約を満了することとなりました。12年間の歴史に感謝の意を表するとともに、益々のご活躍を心よりお祈りしております。羽生選手とファンの皆さまへの感謝の気持ちを込めて、特設ページを期間限定でご用意しました。ぜひご覧ください」候補も含めた日本代表選手を対象に、食とアミノ酸で支える同社のコンディショニングサポート活動「ビクトリープロジェクト（VP）」と羽生さんは2014年ソチ五輪（オリンピック）の前から二人三脚で歩み、同五輪でアジア男子初の金メダルを獲得。18年平昌大会では世界66年ぶりの2連覇を遂げた。22年北京大会で「相愛」の五輪史にクワッドアクセル（4回転半）初認定を刻んでいた。特設ページでは13年からの活動を写真で振り返り、ロングインタビューも公開された。長く羽生さんの支援を務めたVPの栗原秀文氏からも直筆のメッセージが寄せられた。「結弦くんへ　これまでいくつもの挑戦を支えさせて頂いてきた多くの日々は、我々『ビクトリープロジェクト』にとって、ワクワクしながら、全てのエネルギーをかける、そして自らを高めなければ共に歩む事のできない素晴らしい冒険でした」「これからも我々は、多くの選手の力になれる様に、成長をし続けます。結弦くんも、更にご自身の道を進む冒険を続ける事でしょう。その為に、やはりいつも健康であり続けて下さい。それが一番の願いです。これからも心から応援しています。誇れる日々を、本当にありがとうございました」特設ページは25年8月末まで公開される。

【カーリング】ロコ吉田夕梨花、顔面骨折の夫・新濱立也の現状報告「だいぶ元の状態」

カーリング女子で五輪2大会連続メダルのロコ・ソラーレ吉田夕梨花（31）が夫婦での26年ミラノ・コルティナ五輪出場へ決意を語った。28日、北海道北見市内で行われたシーズンスタート会見に出席。夫はスピードスケート男子500メートル日本記録保持者の新濱立也（28＝高崎健康福祉大職）。夫婦としてともに五輪を目指すシーズンが始まった。「お互いが今、その場所、環境にいるっていうことに感謝しながら、今の時間を楽しんでいる」と話した。昨年5月に結婚を発表し、1周年を迎えた。新濱は4月に沖縄・石垣島で自転車トレーニング中に交通事故にあって、顔面を骨折。五輪シーズンの滑り出し、困難に直面した。夫のケガの状態について「だいぶ腫れも引いて、体的にも回復していて、まだ少しだけ制限はあるけど、だいぶ元の状態に戻って、今ナショナルチームの練習にも参加できるようになった」と報告した。「お互いがモチベーション」と、競技は違えど、刺激し合って支え合う存在だ。まずは9月の五輪代表候補決定戦（北海道稚内市）での代表権獲得が目標。「しっかりとピーキングを合わせて、課題をつぶしていけたらいい」と見据えた。【保坂果那】